EDI
電子データ交換(EDI：Electronic Data Interchange)とは、 標準化された規約(プロトコル)にもとづいて電子化されたビジネス文書(注文書や請求書など)を専用回線やインターネットなどの通信回線を通してやり取りすること。あるいはこうした受発注情報を使って、企業間の取引を行うこと。
旧通商産業省の電子機械相互運用環境整備委員会により「異なる組織間で行われる取引のためのメッセージを通信回線を介し、標準的な規約を用いて、コンピュータ間で交換すること」(1988年)と定義されている。EDIは、書類の交換によって行われていた商取引を電子データの交換によって実行しようとするもの。初期のEDIは、各国の各業界が異なる形式で行っていたが、企業活動のグローバル化と市場のボーダーレス化に伴い、87年にはISO(国際標準化機構)がUN/EDIFACT（国連・商業運輸標準電子データ交換）を国際規格として承認した。日本も92年には(財)日本情報処理開発協会の産業情報化推進センター(CII)が、CII標準(CIIシンタックスルール)を国内標準としてリリースした。以来EDIは、国際化と標準化の追い風を受けて、急速に発達を遂げている。EDIは標準プロトコル(規約)によりデータを交換するオープンな仕組みなので、広域かつリアルタイムに複数企業間の取引や精算情報を共有・交換でき、途切れなく流れる電子データは企業間の密接な連携を可能にする。そして物流コスト低減、電子受発注システム等の顧客連携にも対応できる。EDIの直接効果である事務処理のスピードアップは、発注から納品までの時間の短縮や在庫の減少と決済までの時間短縮を促進し、キャッシュフローの改善に大きく貢献し、さらに顧客サービスの向上やネットワークによる取引先の拡大、取引先との関係強化などの間接的効果もある。
例)自工会におけるEDI標準化対応 -XML編-
- SyncPlanningSchedule：注文情報
- SyncShipmentSchedule：納入指示情報
- SyncShipment：出荷情報
- SyncReceiveDelivery：受領情報
- ProcessInvoice：買掛金明細情報、有償支給明細情報
- SyncCalender：カレンダー情報
- SyncOrderStatusEnquiry：納入計画確認、納入進捗確認、納入督促情報
- SyncOrderStatusReport：納入計画回答、納入進捗回答、納入督促回答情報